シロアリ保証の期間は5年!保証書を確認して駆除後の再発に備えよう
シロアリ駆除後の被害の再発に対して、保証をおこなってくれる業者がいることをご存じですか?
駆除剤の有効期限である5年間は、定期点検を実施したり、シロアリ被害が再発しても無料で施工をおこなったりしてもらえるのです。賠償責任保険に加入している業者であれば、建物の修繕費用も負担してもらえます。
ただし、保証期間内であっても適用外となるケースもあります。保証を受けるための条件や注意点をしっかり確認しておきましょう。
また、保証の有無や保証内容は業者ごとに違います。シロアリ駆除をおこなう際には、保証やアフターケアまで考えて依頼先を選ぶことをおすすめします。弊社でも、5年間の品質保証をおこなっている業者をご紹介しますので、まずはご相談ください。
無料
お見積り 無料!
シロアリ駆除の保証とは?業者ごとに内容は異なる
シロアリ駆除の保証には、施工の品質に対する保証と再発時の損害に対する補償があります。具体的にどのようなサービスを受けられるのか、業者が保証をおこなう理由や保証にかかる費用とあわせてご紹介していきます。
施工品質を保証する
シロアリの保証として一般的なのは、保証期間内のシロアリ被害再発に対して無料で再施工してもらえるというものです。
施工内容や工事完了日を記載した保証書を発行し、適切にシロアリ防除工事がおこなわれたことを保証してもらえます。
また、毎年の定期点検や、駆除後2~3年目の中間点検を無料でおこなっている業者もいます。いくら保証があっても、期間内に再発に気付けなければサービスを受けられないので、点検をおこなってもらえるかどうかも大事なポイントです。
再発時の損害を補償する
シロアリ駆除の施工だけでなく、再発によって生じた損害を補償してもらえる場合もあります。
シロアリ駆除事業者が加入できる“シロアリ賠償責任保険”では、駆除後の再発によって被害を受けた建物の修繕費用を補償してもらえるのです。損害適用額の上限は保険会社によって違いますが、最大で1000万円まで補償している保険もあります。
賠償責任保険に加入している業者であれば、もしも建物への被害が再発してしまったときにも費用を負担してもらえるので安心ですね。
なぜ保証をおこなえるのか
シロアリ駆除業者が再発保証をおこなえるのは、高品質な駆除や予防の施工をしているからこそだといえます。
シロアリ駆除の再施工には、手間や時間、薬剤の費用もかかります。いい加減な施工をすれば再発を繰り返し、そのたびにコストがかかってしまうため保証しきれません。
適切な施工で再発を予防したうえで、さらなる安心のために保証をつけているのです。
シロアリ保証にかかる金額
シロアリの保証は、薬剤散布の費用に含まれる場合がほとんどです。自社の施工に責任をもつ意味でおこなわれているサービスなので、保証のための料金が別途かかることは通常ありません。
業者選びの際には施工料金を比較するだけでなく、保証もついているかどうかを確認しましょう。
シロアリの保証期間は5年が一般的!新築住宅は10年保証も
シロアリ駆除の保証期間は5年間というのが一般的です。なぜ5年なのか、さらに長い10年保証が実施されるケースとあわせて解説していきます。
薬剤の効果が持続する期間が5年
現在普及しているシロアリ駆除剤の有効期限は5年程度です。以前は何十年も効果が持続するような強い薬剤が使用されていました。しかし、健康被害の多発によって安全性が重視されるようになり、5年程度で効果が切れる薬剤が一般的になったのです。
シロアリの保証期間も、薬剤の効果に合わせて5年間に設定されています。保証が切れるタイミングで再度薬剤散布を依頼すれば、保証期間は延長されます。
建物の工法によっては長期保証が可能
新築時には10年間の保証をおこなっているハウスメーカーもあります。これは毒性の強い薬剤を使用しているというわけではなく、以下のような新築時ならではの対策をおこなうことで長期間のシロアリ予防を可能にしているのです。
・湿気に強い基礎の構造を取り入れる
・防蟻シートやコーキング剤での侵入防止策をおこなう
加圧注入材とは、圧力をかけて薬剤を内部にまで浸透させた木材です。加圧注入材を使って家を建てれば、薬剤散布よりも長期間の防蟻(ぼうぎ)効果が期待できます。
新築時には、コンクリートの基礎(ベタ基礎)にしたり、基礎と土台のあいだに緩衝材(基礎パッキン)を挟んで通気性をよくしたりといった対策も取り入れられます。
基礎の下に防蟻シートを埋め込むことや、コーキングというペースト状の薬剤で隙間を埋めることも、シロアリ予防の有効な対策です。
上記のような構造的な対策を薬剤散布とあわせておこなうことで、新築時には10年間の長期保証を受けられる場合があります。
新築から10年経った家も、薬剤散布をおこなえば保証期間を5年間延長することができます。
対象外に注意!シロアリ保証の条件を確認しよう
シロアリ保証をおこなっている業者に依頼すれば、必ず保証が適用されるというわけではありません。保証をつけられないケースや、保証の期間内であっても適用外となってしまうケースについてご説明します。
保証適用の条件をよく確認しておきましょう。
保証書が発行されないケース
以下のような建物はシロアリ保証の対象となりません。
・住宅の一部分にしか防除施工をおこなっていない
・駆除時の被害状況が深刻で再発の危険性が高い
・建物の構造的にシロアリの予防が難しい
床下の高さが極端に低く、十分な薬剤散布をおこなえない場合などは保証の対象外となります。
・住宅の一部分にしか防除施工をおこなっていない
薬剤散布を部分的にしかおこなっていない場合も保証はつけられません。施工していない場所からのシロアリの侵入を防げないからです。
・駆除時の被害状況が深刻で再発の危険性が高い
シロアリ被害が甚大で十分な対処ができない場合も、保証の対象外となってしまいます。
保証が適用されないケース
施工時には条件を満たして保証書が発行されていても、被害状況によっては適用外となることや、建物の管理方法が原因で保証が失効してしまうこともあります。
保証が適用されなくなってしまうのは以下のようなケースです。
・建物の改築や増改築をおこなった
・DIYや他の業者で再施工した
・雨漏りや水漏れを放置した
・水害にあった
・クーリングオフ制度を利用して契約を取り消した
・建物の所有者が変わった
・カンザイシロアリによる被害
近年“アメリカカンザイシロアリ”という外来種のシロアリが勢力を拡大しつつあります。日本のシロアリとは異なる生態をもち、駆除や予防が難しいため保証の対象外とされていることがほとんどです。保証書に「対象となるシロアリの種類はヤマトシロアリとイエシロアリのみ」などの記載がないか確認しましょう。
・建物の改築や増改築をおこなった
シロアリ駆除の施工後に無断で増改築をおこなうと、保証が無効になってしまいます。薬剤処理をしていない増改築部分から、シロアリ被害が広がってしまうおそれがあるからです。改築や増築をするときは、業者に連絡を入れて予防施工をしてもらうようにしましょう。
・DIYや他の業者で再施工した
良かれと思って追加の薬剤処理をおこなったことで、保証が受けられなくなるケースもあります。追加の処理をおこないたいときには、保証を発行した業者に相談しましょう。
・雨漏りや水漏れを放置した
日本で被害を引き起こすシロアリの多くは、湿った環境や腐朽した木材を好みます。雨漏りや水漏れを放置した場合、シロアリ発生のリスクを高めるため保証の対象外となってしまうのです。また、薬剤が水に流れてしまえば、シロアリ予防の効果もなくなってしまいます。
雨漏りの有無は定期点検の際にチェックしてくれる業者もあるので、点検項目を確認してみてください。
・水害にあった
台風や大雨による浸水も、薬剤の流失やシロアリの好む環境につながるため保証が適用されなくなってしまいます。
・クーリングオフ制度を利用して契約を取り消した
特定商取引法という法律で定められているクーリングオフの制度を使えば、シロアリ駆除の契約も解除することができます。クーリングオフはすでに施工が完了していてもおこなえるため、保証書を発行されたあとに契約を解除する場合もあるかもしれません。クーリングオフで契約を白紙に戻すと、当然ながら保証は受けられなくなります。
・建物の所有者が変わった
建物の売買や譲渡などで所有者が変わると、保証を受けられなくなってしまいます。ただし、業者に申告すれば保証を引き継げる場合もあるので問い合わせてみましょう。中古住宅の購入時には、以前の所有者がシロアリ駆除をおこなっているか、保証はあるかを確認することをおすすめします。
まとめ
シロアリ駆除業者のなかには、駆除後の再発保証をしてくれる業者がいます。保証期間は薬剤の有効期限に合わせて5年間というのが一般的で、期間中の定期点検も無料で実施していることが多いです。
シロアリ被害の再発が見つかれば無料で再施工をおこなってもらえますし、業者によっては建物の修復費用を補償してくれることもあります。
シロアリ駆除後に被害が再発してしまった方は、保証の有無や保証内容を確認してみてください。これからシロアリ駆除をおこなう方は、保証のある業者を選ぶことをおすすめします。
弊社でも、5年間の品質保証やアフターサポートに対応可能な業者をご紹介しています。保証の料金は薬剤散布の施工料金に含まれていますので、別途費用は必要ありません。まずは見積りを取って、ぜひ他社と比較してみてください。
無料
お見積り 無料!
編集者情報

鈴木宏則 シェアリングテクノロジー株式会社 シロアリ110番 編集長
2015年より編集者としてシロアリをはじめとした害虫駆除に対する記事、100本以上の執筆に携わる。現在も編集者として活動、記事の構成・執筆・現場取材など様々な業務に従事。