シロアリ駆除・予防・対策が1200円/平米！まずは無料調査を｜シロアリ110番｜シロアリ駆除後の保証期間内に避けたい3つの注意点を紹介します

羽アリが部屋の中に出てきたとき、床下にはすでにとてつもない数のシロアリがはびこっているといわれます。
シロアリは庭や土地を経由して隣家や近所にも影響を及ぼしかねないため、なるべく早い対策が必要です。

じつはシロアリはアリの仲間ではなく、ゴキブリ目シロアリ科の害虫です。繁殖力がとても強いため、薬剤での駆除が主流になります。
シロアリ駆除業者にはたくさんの会社があり、防除工事の契約内容や実施内容、金額設定などが業者ごとに異なっています。そのなかには、シロアリ駆除後の５年保証を設けている業者も少なくありません。

今回は、シロアリ駆除後の５年保証の内容と保証期間中のアフターフォローについて詳しく紹介します。防除工事をどのような業者に依頼するか、判断の参考にしていただけたらと思います。

シロアリ駆除後の保証期間と保証内容について

シロアリ駆除業者のなかでも良心的な業者は保証制度を設けていて、万が一防除工事後一定期間内にシロアリが発生した時にも無料で駆除作業をしてくれます。
保証期間はだいたいが５年間で、シロアリ５年保証などと呼ばれ知られています。
なかには、再工事だけではなく、損害賠償までも保証に盛り込んでいる業者もあります。
５年保証はどこの業者でも設けているわけではなく、施工を一部有料としているところや、保証年数が３年のところ、そもそも保証がないところなどさまざまです。

多様な形態の業者のなかから、自分の要望にあったサービスを見つけて依頼するようにしましょう。

シロアリ駆除・予防に5年保証が多い理由

シロアリ防除工事では、駆除と同時に予防を行います。その予防薬剤の効き目が持続するのが５年なので、５年間という保証期間が定められているのです。
なかには10年の保証を謳っている業者もあるようですが、現在日本で公式に認定されている薬剤の効き目は５年です。

元々は今よりも強力な薬剤を使用していたため、昔の防蟻工事で10～20年効果が持続したといわれますが、その強力さのあまり人間の健康にも害を及ぼしはじめたため、今では５年分の効果を持つ薬の使用が定められています。

シロアリ駆除後の損害補償とは

なかには、保証期間内のシロアリ再発生に再施工をしてくれるだけでなく、保証期間中にシロアリによって建物が損傷した場合に一定金額内までの修繕費を補償してくれる業者もあります。

損害適用額は一般的に300～1000万円とされていて、各業者によって上限額に違いがあります。
この修繕費用の補償システムの有無や金額も、駆除業者を選ぶ基準のひとつになります。

シロアリ駆除後のアフターケアについて

業者によっては、防除作業の後に定期的な無料点検の制度を設けているところもあります。
以前発生していた場所を再調査したり、以前は発生していなかったが生息が疑わしい場所を点検してくれたりします。
また、雨漏りの有無とその箇所を調査してくれる業者もあります。
シロアリは湿気が多く暗い環境を好み、水分を含んで腐っている木材が大好物なので、雨漏りをしている場所の木材を食べて巣をつくることが多いためです。
知らない間にシロアリが屋根裏に巣をつくっているという事例は少なくありません。

シロアリ駆除の保証を受ける際の注意点

シロアリ駆除業者との契約には内容の確認が不可欠です。
シロアリの防除効果が一定期間持続するものであるのと同様に、多くのシロアリ駆除業者との契約も一定期間にわたって効力を発揮するものだからです。
また、シロアリ駆除の保証を設けている業者と契約をしても、保証の対象外となってしまう場合もあるので、注意が必要です。

次では、シロアリ駆除の保証を受ける際の注意点を見ていきましょう。

契約内容をよく確認する

一方、シロアリの保証を業者に無理強いすると、不要なまでに多い量の薬剤を使ったり、費用が高くなったりすることがあるので、保証が出ない場合はよく相談して決めるようにしましょう。
施工内容と補償内容をよく確認し、自分の家にはどんな工事ができるのか、どんな作業はできないのか、再発生した場合は保証があるのか、きちんと確認したうえで契約書にサインするようにしましょう。
また、分譲住宅などにお住まいでシロアリに悩んでいる方は、業者と契約をする前に、大家さんに相談するようにしましょう。

保証期間内でも例外となる場合

シロアリ駆除の作業は、建物の構造や立地、被害状況、シロアリの種類によって最適となる手段が変わってくるので、防除業者はその被害状況ごとに応じて対応することになります。
５年保証のシステムがある業者でも、場合によっては保証が適用されなかったり、行われなかったりする場合も十分あり得るのです。
たとえば、輸入家具や木材などに紛れて日本に渡ってきたとされるアメリカカンザイシロアリは、日本国内で現在行われている防除では効果がないため、シロアリの保証の対象外になることがあります。
また、構造的にシロアリの害を免れられないと判断された場合や、徹底的に防除処理を行うことが難しい構造をしている建物では、保証が適用されづらくなります。
ひどい雨漏りなどで住宅に重大な欠陥が起き、シロアリが現れやすくなっていた場合も、保証やアフターケアの対象外となることがあります（この点は、雨漏りの有無まで定期点検してくれる業者と契約しておくと安心かもしれません）。既にシロアリ被害が甚大で、十分な対処ができない状態である場合も同様です。
しかし、注意しなければならないのは、ときには依頼主の行動が原因で保証の対象から除外されるケースがあるということです。

依頼主の行動が原因でシロアリの保証が受けられなくなる事例は、具体的に次のような場合です。

① 家屋の改築や増築を行った場合

シロアリのアフターケアに最も多いとされるトラブルが、業者にことわりなく増築や改築をしてしまってアフターフォローが無効になるという事例です。
増築・改築の部分の予防施工を依頼しなければ保証は無効になる、とほとんどの業者が取り決めているのです。
改築や増築をする場合は、きちんと業者に連絡をいれて、予防施工をしてもらうようにしましょう。

② 他の業者の利用やDIYによって薬剤を使った場合

たとえ業者の施工の効果に不安を抱いたとしても、薬剤を塗り直すのはやめましょう。
シロアリの駆除剤はホームセンターなどのお店でも手に入るため、やろうと思えば自力で施工できてしまいますが、最悪の場合はアフターケアが受けられなくなってしまうこともあります。
他の業者の手を入れることも絶対にやめましょう。

③クーリングオフ制度を利用して契約を取り消した場合

特定商取引法という法律で定められているクーリングオフの制度を使えば、高額な商品を強制的に売りつけられた時などに後から契約の解除ができます。
契約書面を受け取ってから特定の日数以内であることが条件ですが、訪問販売などの詐欺や悪徳業者だけでなく、シロアリ駆除にも適用できる場合があります。
クーリングオフで契約を白紙に戻すと、当然ながらアフターフォローは受けられなくなります。

これらのポイントは最初に業者と交わす契約書に記述されていることがほとんどですので、契約時の内容の確認は大切になります。
一度交わした契約には契約者がお互いにそれを守る責任が生まれるため、依頼者側にも一定の行動制限がかかることに注意してください。

まとめ

シロアリ駆除業者を選ぶ基準として、５年保証やその他のアフターフォローにまで目を向けてみましょう。

※Point
・薬剤の効果の持続する５年間を保証期間とするのが一般的
・保証年数は業者によって異なる
・保証が適用されない事例もある
・保証そのものを設けていない業者もある

アフターフォローとして、以下のようなシステムを掲げる業者もあります。

※Point
・施工後一定年数にわたって、年一回の定期点検
・定期点検に加えて雨漏りの有無などの詳細調査
・シロアリが再発生し建物が被害を受けた際の修復費を一定額補償

保証内容やアフターフォローは業者ごとに内容が変わるものだということを理解し、施工業者選びに役立てましょう。
また、自分の自宅や建物にはどのような施工ができるのか、どのような保証が適用されるのかなど、内容の詳細は契約を交わすより前によく話し合うようにしましょう。

また、シロアリ防除工事後も契約をきちんと持続させるために守るべきことがあります。

※Point
・業者に無断で家屋を増築・改築する
・他の業者やDIYで防除行為を重ねる
・クーリングオフ制度で契約を解除する

これらのことをしてしまうと、保証や各種アフターフォローが受けられなくなる可能性がおおいにありますので、依頼者は十分注意をするようにしましょう。
途中で他の業者に施工してもらうと保証を受けられなくなるという点をふまえても、一度選んだ業者にずっと依頼をすることになるという心づもりで、依頼先を選択したほうがいいようです。
シロアリ防除工事とその保証にまつわる知識をつけて、シロアリ駆除の際は良い業者と後悔のない契約を結ぶようにしましょう。

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